コンテンツマーケティングと聞くとブログによる情報発信のみを想像する人が多いかもしれません。
実はコンテンツマーケティングには取り扱うコンテンツが多種多様です。
今回はコンテンツマーケティングにおけるコンテンツ12種類を詳しく解説していきます。
また、12種類のコンテンツは主に4つのコンテンツカテゴリに分けられます。
目次
認知獲得系コンテンツ
認知獲得系コンテンツとは、ユーザーが見ることで商品やサービスの概要を伝えて拡散させてさらに周知させるコンテンツを指します。
1.記事
主にオウンドメディアやWebサイトが検索エンジンから流入するユーザーを獲得するために使用するコンテンツです。
GoogleやYahoo、Safariなどスマホが普及してデバイスがモバイル中心となった現在は商品やサービスをユーザーに認知させる最もポピュラーな手法として多くの企業や個人事業主が記事を利用しています。
ブログの最大の特徴としてコンテンツを蓄積しながらメディアを構築できることです。ブログにあるそれぞれ記事がページコンテンツとしてサイト内に蓄積されていくことからストック型コンテンツとも呼ばれます。ブログ記事が生産していくごとにサイトコンテンツが充実してGoogleやYahooなどの検索エンジンからの評価も高くなっていきます。誰でもすぐに立ち上げられる点も見逃せないメリットですよね。
また、TwitterやFacebookなどのSNSメディアは投稿がタイムライン上を流れていくことからフロー型コンテンツと呼ばれています。
コンテンツマーケティングの実施において「SNSだけじゃダメなのか？」という疑問が生まれますが、ストック型のブログにコンテンツを公開しておいてから、ブログコンテンツをフロー型とするSNSでさらに多くのユーザーに広めるという組み合わせ手法がおすすめです。
2.eBook
eBookとは電子書籍を指します。書籍ほどの印象は残せませんが、制作自体はとても簡単であり、自社の信頼度を一気に上げられる電子コンテンツです。
ボリュームの目安としては400文字程度の原稿でおよそ20ページほどのボリュームが最適とされています。
eBookは、Webサイトからダウンロードすることが多いので、常に最新の情報を顧客に届けられます。また、ダウンロードのときには自社商品やソリューションに興味を持つユーザーのアドレスや特性などの特定の情報を得られるので見込み顧客の獲得に役立つという効果もあります。
つまりeBookには、顧客エンゲージメントを高めて商品やサービスの販売を増やす可能性を持っています。提供するコンテンツの専門性が高ければ、自社ブランド力を高める役割も担っています。
3.インフォグラフィックス
インフォグラフィックスとは、データや数値をイラスト化して、利用者の理解を促すコンテンツです。わかりにくい内容を利用者が簡単にイメージできるため、近年ではインフォグラフィックスを採用する企業も増えています。
インターネット上では見込み客の集客ツールとして活用できて、企業の紹介パンフレットや営業資料としても応用できます。
感情訴求系コンテンツ
文字通り、感情に訴えかけるようなコンテンツを指します。
例えば、感動系コンテンツや笑えるようなネタ系コンテンツ 、思わず感動！と思ってしまうようなコンテンツが該当します。
結果を出す前に、まずはユーザーにコンテンツに来てもらわなければ意味がないという考えから、ユーザーの興味を持たせる手法として近年では多くの企業が実践しています。
4.バイラルコンテンツ
バイラルコンテンツとは、爆発的に広がりやすいコンテンツのことを指します。人々に広がりやすいコンテンツを作ることが重要となります。
例えば、一発逆転の瞬間を収めたコンテンツや、ユーザーが気になるような特集は感情に直接訴えることができます。ユーザーが思わず「いいね！」を押したくなるようなバイラルコンテンツは、ユーザーのアクションをさせやすくて興味を持ってもらうには最適なコンテンツです。
5.プロモーションビデオ
プロモーションビデオとは、ユーザーに対して視角を通してアピールするマーケティング手法です。
アメリカでは、およそ8500万人が平均1.5時間も動画の視聴をしており、75％が日々のどこかで動画視聴をしているというデータがあります。
日本でも若者を中心とした世代が自分の好きな時間にYoutubeを見ており、近年では人気Youtuberが職業として活躍するほどになっていますね。
コンテンツマーケティング実施企業のうち、7割の企業が動画コンテンツを活用している理由として3つの背景があります。
1つ目は低予算で制作できるツールの普及です。スマートフォンだけで4K動画などが撮影・編集可能な時代となり、企業利用に充分な品質の動画を制作できるようになりました。
2つ目として高画質・大容量の動画コンテンツの送受信ができる通信回線の高速化と、それに伴う動画投稿サイトの拡大です。
3つ目がマルチスクリーン化です。テレビだけでなくスマートフォンやタブレット、また駅や公共スペースでのデジタルサイネージ導入によって、人が動画に触れる環境が多様化しています。
6.著名人や監修者のコメント
専門的な内容を含む商品やサービスとして著名人や監修者のコメントを使用するコンテンツに権威性を持たせられます。ユーザーが認知しているような人物から受けたコメントの商品やサービスであるならば、信頼性や安心感を得られるので効果的なコンテンツマーケティングになります。
7.商品レビュー
商品に対するお客さんの生の声をコンテンツとしたものを指します。
件数としては50件ほどあると良いとされており、例えばAmazonなどでは5段階評価をしているので評価の良し悪しを一目でわかるものとなっています。
感想を多く掲載することは、これから商品を買うつもりの人や、商品比較をしにきた人にとって購入の後押しとして参考になる効果をもたらします。人間は未来を予想することで行動しやすい心理を持つため、購入後のイメージを持たせる効果はCV効果を生み出すためには非常に重要なコンテンツとして使えます。
レビュー内容に実際の映像や画像などを掲載できればさらに効果は生まれやすいです。
ロジック訴求系コンテンツ
ロジック訴求系コンテンツとは、推測ではなく事実であり、主観ではなく客観的な視点によるアプローチを行うコンテンツを指します。ユーザーの感覚に訴えるのではなく、道理に訴える方法としてロジカルアピールと呼ばれています。
8.プレスリリース
プレスリリースとは、新聞や雑誌などの報道機関が企業のビジネスについて紹介する記事を指します。多くの人の目に留まる機会をたくさん作れるので拡散力は非常に高いのが魅力です。
効果は絶大ですが、SEO対策として注意すべきなのは重複コンテンツとして自社サイトの記事と同じ記事にならないようにする必要があります。
9.オンラインセミナー
オンラインセミナーとは、従来の来場型セミナーとは異なり、Webで催されるセミナーを指します。事前に録画された動画やリアルタイム配信など見込客のニーズに沿って、配信方法を選択できます。
利用者にとっても会場までの交通費や移動時間の削減につながり、企業側も低コストで多くの見込客に対して、アプローチできるメリットがあります。また、無料で視聴できる動画コンテンツを揃え、Webサイト内を回遊させる施策も実施できます。
購買意欲促進系コンテンツ
主にユーザーが商品やサービスを直接目にして、「欲しい」と思わせるような促進を目的としたコンテンツマーケティングを指します。
10.商品カタログ
主に紙媒体などで企業の商品やサービスをアプローチしていく手法を指します。実際に形に残る紙媒体で多くの情報を提供することで、ユーザーの購買意欲を促す効果を見出背ます。
ただし、紙媒体であることから配布できる量は限られており確実にユーザーの手に届くまでの過程がさまざまなため一概に効果を見込める手段とは言えません。
11.イベント
企業が直接ユーザーと触れ合う機会を作るマーケティング手法になります。Web上では伝えきれない生の情報を発信できるのでアプローチ次第では購入意欲を一気に高められる期待もあります。
大きな企画や計画を実行する時には非常に効果が期待できる手法ですが、小規模なイベントだと開催コストのみが重く生じて汎用性のあるマーケティング手法とは言えません。
12.導入事例
企業の実績情報を開示することでユーザーの信頼性を高めて納得した上で購入できるように促進することを目的とした手法です。
実績が伴うことで立ち上げ事業の場合はあまり適切な手法にはならないため、他のコンテンツマーケティングで開示できる内容のサービス実績を残してから導入事例を見せるのがいいでしょう。
導入事例はBtoB業界ではよく使われるコンテンツ形態であり、A4用紙が3枚ほどの分量で顧客が「なんでサービスを導入したのか」「何について困っていたのか」「サービスを導入した結果はどんな形で得られたのか」などを説明して見込み顧客に購買を「疑似体験」させるコンテンツです。
BtoC業界であれば推薦の声として該当します。このように、商品にお墨付きを与えるようなコンテンツをテスティモニアルと呼ぶこともあります。
ここまでコンテンツマーケティングで活用されている12種類の手法について詳しく解説してきました。
企業や個人が行えるマーケティングには限りはなく、時代の進み方やユーザーのニーズによって多くのアプローチができるので、本記事で紹介した手法以外にも増えていくことも十分にありえます。
特に記事コンテンツを利用したコンテンツマーケティングは生産性においてどの手法よりも効果があり、いまやマーケティングの基本とされていますので、記事作成でお悩みの場合でしたらぜひ記事作成代行屋にお気軽にご相談ください。
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